b                          簿記の概念

簿記とは、事業活動を一定のルールに従って正確に記帳する事を言います。ところで簿記の構造はどのようになっていて、どのように記載すればいいのでしょうか。ここではその概念と記帳のルールのを説明します。

企業の会計はなぜ簿記なのでしょうか。
誰にでも使える家計簿（現金出納帳）でも、ある程度の事業実態を把握できますが、家計簿では現金の出入りや残高が分かるだけで利益までは算出してくれないからです。利益は売上高から材料費や経費を差引いて算出される「損益計算書」で表現されます。さらに事業の資産状況や負債の詳細を表す「貸借対照表」も要求されています。

このように事業活動に関係する全会計項目の出入や残高を管理する必要から複式簿記で記帳することが義務付けられているのです。そして決算内容を表す「貸借対照表」や「損益計算表」は簿記の各項目を集計するだけで作成してくれる手品のような管理方法なのです。

全ての項目をどのように管理するのか、もう少し説明します。イメージをつかんでください。

事業活動に関係する会計項目を大別すると、

1. 現金や預金、売掛金等の事業の資産明細をあらわす「資産」
2. 借入金や買掛金、未払金等の返済しなければならない「負債」
3. 株主から預かった資本金など事業の元金となっている「資本」
4. 人件費や接待交際費など事業を営むのに使われた[費用」
5. 売上高や雑収入など事業収入を表す「収益」

の５個であらわされます。そして簿記の中身は、それぞれの残高を入れおく箱が下図のように積み重ねられていているとイメージしてください。（この箱の集まりを残高試算表と呼ぶ。）
それぞれの箱の出入を管理し、箱の高さは残高によって変化しますがが、なぜか積み重ねられた右側の箱山と左側の箱山の高さは常に同じになります。（後で説明します。)

これらの箱の上部（資産、負債、資本）だけを切り離しのが「貸借対照表」となり、下部（費用、収益）だけを切り離したのが「損益計算書」になります。実際には左右の高さのバランスを取るために利益の箱を追加しています。勿論貸借対照表の利益と損益計算表の利益は同じサイズです。このように簿記の箱は、容易に集計できるようレイアウトされているのです。

そして積み重ねられた左側の箱山と右側の箱山には、次のような意味を持っていて、簿記の世界では左側の山を「借方」、右側の山を「貸方」と呼びます。

ここでは、出入り管理の仕組みについて理解しやすいように、取引例を５つあげました。例に沿って管理方法を具体的に説明します。

�@、現金３００万円を資本に事業を開始した（現金増加／資本増加）
�A、商品である靴を５足（＠３千円）仕入れた（商品増加／現金減少）
�B、事務所の家賃（１０万円）を現金で支払った（費用増加／現金減少）
�C、商品の靴を１足（＠８千円）売った（商品減少／現金増加）
�D、商品の靴を３足を掛けで仕入れた（商品減少／買掛金増加）

物を買った場合に現金が減り、物がが増えるように、全ての取引には何かの項目が増減すれば、必ずもう１つ別（又は１つ以上）の項目も増減していて、取引には損得がありません。

説明は、簿記の発展過程に沿って「ステップ１」、「ステップ２」、「ステップ３」の順に説明します。

�@〜�Dの取引を各箱の出納帳で出入りを管理し、残高を見ると以下のようになっています。
　　資産の残高は・・・・ 2,917,000円
　　負債の残高は・・・・      9,000円
　　資本の残高は・・・・ 3,000,000円
　　経費の残高は・・・・   100,000円
　　収入の残高は・・・・      8,000円
そして、以下の通り、右側の箱山と左側の箱山の残高は、常に同じになります。
　　○、左山→資産＋経費＝3,017,000円、　右山→負債＋資本＋収入＝3,017,000円

利益の算出は、箱の上部だけを切り離した貸借対照表と下の部分だけを切り離した損益計算書で算出され、利益額は同額になっています。
　　○、貸借対照表の利益→　資産の残高−負債の残高−資本の残高＝▲92,000円
　　○、損益計算書の利益→　収入の残高−経費の残高＝▲92,000円
　　

---

これが簿記の概念です。ただしこの方法には、次の２つの問題点が残っています。

１、これでは資産残高（2,917,000円）の明細が分かりません。

２、各箱の出入を管理する出納帳が多くなり、大変な記帳作業になる。

１の問題を解決するために大分類した「資産」「負債」「資本」「費用」「収益」の各箱を、さらに詳細分類した箱を設置し、内容がわかる名前をつけました。そして、この詳細分類した箱別（名前別）に出入りを管理します。以下に一般的な分類名を連記しました。
　※この分類名を簿記では「勘定科目」と呼び、さらに詳細区分のために補助科目をつける場合もあります。
　※分類する数は事業の内容や大きさによって違い、小規模事業の一般的科目数は４０個前後あります。

しかし、大分類を勘定科目の小箱で分類すると、各勘定科目の数だけ出入りを管理する必要となり、勘定科目の数だけ出納帳が必要となってしまいます。これでは出納帳の数が多すぎ、実際の管理が不可能となります。そこで全ての勘定科目を１つの伝票に記載する「仕訳伝票」と呼ぶ、便利な伝票が考え出されたのです。

この伝票は、左側に借方欄、右側に貸方欄を設け、借方勘定科目を借方側（左）に、貸方勘定科目を貸方側（右）に記載する複式記載の伝票が発明されました。そして最初のころは、増加する場合はプラス、減少する場合はマイナス符号を付けて記載しました。

上記した取引例を仕訳伝票に記載すると次のようになります。

この表も、やはり左右の金額を集計すると 3,017,000円となり同額です。ただし、先ほどの「５つの箱」では、取引の都度、箱に出し入したので残高集計も簡単でしたが、仕訳伝票では金額に名前（勘定科目名）を付けただけで、ランダムに入力されています。このため勘定科目別の金額集計には、まず各科目に分類してから残高を集計する面倒さが伴います。しかし面倒なのは貴方ではなくパソコンです。幸いなことに分類集計はパソコンの得意技で、１０００個程度の分類集計は一瞬に算出してくれます。

ところでマイナス金額は、ときおり転記ミスや集計ミスを誘発し、会計管理にはそぐわないとされて、以下のような原則を導入されました。（このことが簿記をややこしくしている原因ですが、逆にすばらしい手法です。）

借方勘定科目が増加する場合は借方側に記載する。ただし減少する 場合はマイナス符号を付ける代わりに反対側の貸方側に記載する。

貸方勘定科目が増加する場合は貸方側に記載する。ただし減少する 場合はマイナス符号を付ける代わりに反対側の借方側に記載する。

※現金勘定科目が増加するとは、例えば「現金売上で現金を受け取った場合」で、
　 現金勘定科目が減少するとは、「現金で何かを買った場合」などを指しています。
※勘定科目の出入や残高を集計時する場合に、その勘定科目が所属する側の金額をプラス、
　 反対側をマイナスとして集計すえば間違いなく処理され、コンピュータは瞬時に集計します。

以上の約束事によって仕訳伝票は、以下の様に＋や−の符号がなくなり、すっきりと簡素化されました。そして全ての勘定科目別の増減や残高を管理することが出来るようになったのです。

「つぶやき」

これが簿記の概念です。これで貴方も複式簿記の「仕訳伝票」に記帳することが出来るはずです。ぜひ以下の考え方（イメージ）を頭に入れて、簿記にチャレンジしてください。

財務諸表の作成も、勘定科目を分類集計し、一定の法則で一覧表示するこてで作成することができます。そして、この分類集計の処理は、パソコンの会計ソフトが担当し、記帳する担当者は借方と貸方を間違わないように記帳すればよいこととなったのです。これらの概要を以下にまとめてみました。

1. 簿記は決められた配列で５つの箱が積重なった構造になっていて、各箱には勘定科目名を付けた小箱が準備されている。
2. 取引の管理は、仕訳伝票でその都度定められた方法で貸借に分類して記帳し、必要なときに勘定科目別の小箱に分類集計し、貸借対照表や損益計算書等を作成する。
3. 定められた方法とは、借方勘定科目が増加する場合は借方側（減少は借方側）に記載し、貸方勘定科目が増加する場合は貸方側（減少は借方側）に記載する。

以上の事から会計に使用されている各勘定科目が借方／貸方のどちらに属するかさえ記憶してしまえば、複式簿記の仕訳伝票を記帳することは、それほど難しくない事が理解されたはずです。ここで各勘定科目が借方／貸方のどちらに属するかを記憶する手助けとして、もう一度分類の意味を記載しておきます。

ここでは仕訳の概念を身に着けてもらうために、仕訳伝票を使って記帳の練習をしてみましょう。次の会計処理を実際に仕訳してみてください。問題をクリックすると仕訳の解説と記帳した仕訳伝票が表示されます。

１．ボールペン（１００円）を買った。

２．パン屋さんがパン（５２５円）を現金で売った。

３．パン屋さんが材料の麦粉（５，２５０円）を掛けで仕入れた。

４．パン屋さんがデパートにパン（１０，５００円）を掛けで売り上げた。

５．レーザープリンター（７３，５００円）を購入し、掛けにしてもらった。

６．売掛金（２１，０００円）が銀行振り込みで入金された。

７．レーザープリンタ代の未払金（７３，５００円）を銀行振り込みで支払った。

８．パン屋さんは、原料の小麦粉が値上がりしたので１００円のパンを１１０円に値上げした。

９．事務所の金庫に現金が多くなり、盗難予防に２０万円を銀行に預け入れた。

１０．金庫にお金が少なくなったので、銀行から１０万円引きおろした。

１１．社員に１か月分の給与（２７万円）を現金で支給した。このとき所得税（２２，５００円）と住民税                （１０、２４０円）を給与から天引きした。

１２．売掛金（１２３，０００円）が銀行振込で入金された。そのときの振込手数料（３１０円）は当社負担です。

少し複雑な例で、手間取ったかもしれませんが、仕訳の原則に照らし合わせれば理解できると思います。これで簿記の概念と記帳のルールについての説明は終わりです。もう「会計を知らずに経営をするな」などと、ののしられることはありません。そして早く会計の自立を目指し、すばらしい経営の舵を取ってください。